急落していた造船株に再上昇の材料が多数指摘されている。米中間選挙後の動向を踏まえ、今後株価が再び上昇する可能性を投資家が検討している状況が伝えられている。
11月20日の東京市場は全面安となり日経平均は大幅安で終えたが、造船株は長期的なテーマ性を背景に注目が集まっている。今回取り上げられた資産10億円超の個人投資家DAIBOUCHOU氏は、好決算にも関わらず株価が下がった時期の背景と、今後の材料を踏まえた見解を示している。
造船業界は2000年代前半の海運ブームとコロナ禍の需要増が契機となって株価を押し上げた後、受注の積み上がりと世界的な需要の変動で下落局面に入ったと分析されている。アメリカの中間選挙で共和党の支持が後退したことが造船政策に与える影響が注目される中、受注の月次ペースの鈍化が株価のネガティブ要因として指摘されている。
一方でDAIBOUCHOU氏は、半導体やシクリカル株の取引経験がある投資家として、造船関連銘柄の今後の上昇材料が複数あると指摘している。米国内のシェール油・ガスの輸出需要の拡大や新燃料への移行に伴う船舶・エンジンの需要増、政府の補助金支援と設備投資の継続が今後の追い風になる可能性があるとされる。さらに過去の受注が売上へ貢献するタイミングが近づいているとの見方もある。
前述の通り、DAIBOUCHOU氏は造船株への全面的な投資は控える一方で、造船に関連する銘柄には引き続き注目しており、株価が安い現在の水準での慎重な買いの機会を示唆している。なお、同氏は造船関連の4銘柄を厳選して紹介する予定であるとされる。