11日の東京市場で日経平均は急反落となり、午前10時時点で前日比1644円18銭安の6万3626円77銭。半導体株の下落が指数を大きく押し下げ、ほぼ全面安の展開となっている。
11日の東京株式市場では日経平均が急落し、東証プライム市場の値下がり銘柄数が1216、値上がりが285と大きく下回り、全面安の様相となった。日経平均は前日比1644円18銭安の水準で推移している。
下落を牽引したのは半導体関連の主力株で、日経平均へのマイナス寄与度が最も大きいアドバンテストが509円27銭押し下げ要因となり、同株は10時時点で2250円安の3万1670円まで売られた。ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、キオクシアホールディングス、ファーストリテイリングなども日経平均の下押しに寄与した。
一方、値上がり銘柄としてはバンダイナムコホールディングスが日経平均を12円67銭押し上げ、コナミグループ、豊田通商、京セラ、KDDIと続くが押し上げ幅は限られている。セクター別では鉱業が上昇する一方、非鉄金属や電気機器などが下げ上位を占めた。
背景には中東情勢の悪化と米国の物価統計発表を控えた投資家のリスク回避姿勢があり、半導体関連銘柄の下落が指数全体を押し下げる要因として作用している。今後の米物価指標の発表とFRBの金融政策の行方に市場の関心が集まっている。