日経平均株価は31日に反落して取引を開始し、 FRB関係の材料と米長期金利の上昇を背景に売りが先行。米半導体株の下落も重しとなり、一時は1200円超の下げを記録した。
31日の東京株式市場で日経平均株価は反落して始まり、始値は前週末比737円05銭安の6万5668円51銭となった。米国の金利動向を受けた下げ圧力と米半導体株の下落が売り材料となり、寄り付き直後に下げ幅が拡大した。
米連邦準備理事会のウォーシュ議長の講演を背景に米長期金利が上昇し、これをきっかけに国内株式市場にも下押し圧力がかかったとされる。
個別銘柄ではアドテストが売り気配で始まったことが伝えられており、売買動向として注目された。