360度評価活用に関する実態調査2026が公表され、導入は2割程度にとどまる一方で対象者は新人・若手層や役員層以上へと拡大している。実施企業の7割以上が有効性を感じるとの結果も伝えられている。
リクルートマネジメントソリューションズが実施した360度評価活用の実態調査2026によると、360度評価は社員の能力開発を目的とする企業が多く、対象者は従来の管理職層に加え新人・若手層や役員層以上へと拡大している。調査担当者は、周囲からの多面的なフィードバックが個人の気づきと成長を促していると指摘する。今後は個人の成長と組織づくりを結ぶ仕組みとして、人事施策全体の中に位置づけることが求められる。
現状として360度評価を実施している組織は約2割で、従業員規模が大きいほど実施率も高い傾向がある。評価対象者の中心は課長層だが、新人・若手層や役員層以上への適用も増えている。導入のきっかけは「社員の能力開発」が最多で、外部ベンダーに委託する企業が5割を超え、客観性や工数削減の目的が大きい。
結果の活用は個人の育成・気づきへの活用が最も多い一方で、人事施策との接続には課題があり、組織全体の傾向把握と施策展開の間にギャップがある。今後は「点」から「線」へと活用を拡大し、施策全体の中で連携させることが求められる。