米株の急落を受けて、東京市場の日経平均株価は一時5万8000円を割り込み、前日比で大幅安となった。米国株の下げが背景となり、関連銘柄を中心に売りが広がった。
6日前場寄り付きの日経平均株価は大幅に続落し、前日比で3400円超安い水準まで下落した。心理的節目の6万円を割り込み、5万7500円台まで下落する場面があった。取引時間中としては7カ月ぶりに5万8000円を下回った。
米国市場でAI関連銘柄の売りが広がり、ナスダック総合は5%超安、ダウ工業株30種平均は1800ドル超安、SOX指数は約12%安となった。この流れを受け、東京市場でも日経平均を押し下げる売りが広がった。
日経平均の下落を受け、東証株価指数（TOPIX）も大幅に反落し、下落率は一時5%を超えた。個別銘柄ではリクルート、ファナック、日東電が下落。一方、ダイキンとソニーグループは上昇して相場の動きを分けた。
米中間選挙の動向やデータセンター規制の警戒感、AI投資の不透明感が市場心理に影響を与え、米ハイテク株の下落トレンドが日経平均の下落要因として分析されている。