日経平均が一時2100円超急落、米イラン対話否定でリスク回避強まる

19日の東京株式市場で日経平均株価は急反落し、一時的に下げ幅が2100円を超えた。前日の米株式市場で主要指数が3営業日続落した流れに、中東情勢の不透明感と国内外の金利上昇傾向が重なり、幅広い銘柄に売りが膨らんだ。

トランプ大統領が18日にイランとの協議・対話の予定を否定する投稿を行い、ホルムズ海峡の封鎖を継続する方針も示した。これにより米国とイランの緊張が長期化するとの懸念が高まり、原油価格の高止まりリスクが市場で意識された。

前日の米株市場ではダウ平均が116.38ドル安、ナスダック総合指数が355.20ポイント安と、それぞれ3日連続の下落で終えた。米長期金利の上昇見通しも企業の借入コストを押し上げ、投資資金の動きが総じて弱含みとなった。

今後の焦点は米イラン間の対話再開の可能性と原油価格の推移、主要国の金融政策の方向性に集まる。中東情勢の緊迫化が続けば、株式市場のリスク回避姿勢が強まる可能性がある。