世界の気候変動投資の動きの中、日本企業のパフォーマンスが目立っている。Indxx気候変動指数の構成銘柄としてGSユアサや栗田工業が顕著な上昇をみせ、AI・データセンター需要の拡大が関連企業の注目を浴びている。
地球温暖化対策に資する銘柄で構成されるIndxx気候変動指数において、日本企業のパフォーマンスが上位を占める。年初来の上昇幅が日本企業の取り組みに支えられており、データセンターの大量電力消費と発熱の問題意識が背景にある。
具体的には電池大手のGSユアサコーポレーションが年初来約41%高、水処理の栗田工業が約26%高と、指数の上位銘柄として突出している。これらは同指数の5%高を上回って推移している。
投資家は日本の半導体材料・製造装置メーカー、クリーンルーム、工場インフラ、水処理、電力管理企業などへの大型投資を注視している。フラッシュメモリ大手キオクシアホールディングスや韓国のSKハイニックスの日本での工場建設検討も取り上げられている。
日本政策投資銀行の調査によれば、AIやデータセンター投資が増える製造業を中心に26年度の国内設備投資計画は19.7%増と見込まれている。2030年代前半の需要拡大を視野に、エネルギー効率と冷却技術がより重要になる見通しだ。