ソニーはなぜ中国「TCL」と組むのか 世界2位テレビメーカーの実力と「BRAVIA」の行方は?

ソニーグループとTCLは、テレビ・ホームシアター向け製品を扱う合弁会社「BRAVIA株式会社」を設立することを発表した。出資比率はTCL電子が51％、ソニーが49％で、2027年4月に事業を開始する予定という。東京・品川に本社を置き、 BRAVIAブランドは現状の日本法人が展開を継続する予定だ。

背景として、ソニーのテレビ事業の競争環境が厳しく、世界市場での出荷台数やシェアが他社に押され気味であることが挙げられる。群智諮詢のデータでは、2025年のソニーのテレビ世界出荷台数は410万台で前年から減少、対してTCLは出荷を伸ばし世界2位の地位を維持している。

TCLの強さの源泉はパネル・製造を自社グループで完結させる垂直統合型の体制にあり、今回の合弁を通じて日本市場での技術・ブランド力の向上を狙う。また日本市場は技術とブランドの「高地」と表現され、同社はこの市場を重要視している。

将来的にはBRAVIAブランドとTCLブランドの両方を活用した製品展開が進む見込みで、サプライチェーンの効率化とアップグレードのスピード向上が期待される。群智諮詢の試算では、両社を合わせたテレビ世界シェアが2027年に16.7％に達する可能性が指摘されている。