米9月雇用統計の悪化を受けドル買い圧力が出たが、長期金利動向と米ISM非製造業の結果次第でドル円は158円台を試す展開が想定される。
ニューヨーク市場では9月雇用統計の結果が発表され、非農業部門雇用者数は前月比で+2.9万人と予想の8.8万人を下回り、失業率は4.2％へ悪化、平均時給は前月比+0.1％と予想を下回った。これを背景にFRBの早期追加利上げ観測は後退した。その後原油先物の下落とともに米長期金利は一時5.15％台まで低下、ドル円は156.95円まで急落した。
売りの一巡後は米10年債利回りが5.29％台まで急反発し、ダラス連銀やシカゴ連銀の発言がドル高圧力を再燃させ、ドル円は157.91円まで急反発して引けた。
本日5日のアジア時間は底堅い地合いを維持する見込みだが、158円台乗せには日本当局の介入警戒感が意識材料となり、上値は重さを感じやすい。市場参加者が限られる時間帯もあり小動きの範囲にとどまりやすい。
NY時間の最大焦点は米ISM非製造業景況指数（23:00発表予定、市場予想55.0）。サービス業の堅調さとインフレ圧力の持続性が確認されれば米長期金利の上昇を通じて158円台を試す可能性がある。一方で予想を下回ると157円台前半へ押し戻されるリスクがある。