野村證券の対談で、2035年度までの日経平均株価を10年後に3つのシナリオで試算した結果が示された。標準シナリオは11万円超、慎重シナリオは9万円前後、高成長実現シナリオは14万円超とされます。
2026年7月時点で、野村證券の長期試算は日経平均株価を2035年度までの水準として算出され、メインのシナリオ（標準）は日経平均株価を110,448円、慎重シナリオは91,554円、高成長実現シナリオは146,142円とされた。2025年時点の高成長実現シナリオを今回の標準シナリオへ再設定している。
長期試算の前提として、EPS成長率は海外売上高比率の寄与（40％超）と自社株買いの影響を含めて算出され、標準シナリオのEPS成長率は約6.8％、慎重シナリオは約6.1％、高成長実現シナリオは約9.5％を想定している。加えて物価上昇による価格上昇分もEPS成長に寄与するとの考えが示されている。
評価の背景にはPERの前提もあり、標準シナリオのPERは17倍、慎重シナリオは15倍、高成長実現シナリオは18倍とされ、金利動向と成長期待がPERへ影響するとの見方が示されている。世界全体の成長要因として、実質GDP成長率の前提に加え物価上昇が企業の売上単価を押し上げ、長期的な株価水準を支えると説明されている。