来週のポンドと加ドルは9月CPIと雇用指標の発表を前に展開を見極める。英中銀とカナダ中銀の利上げ見通しや原油動向、米加通商摩擦の動きに注目が集まる。
来週の展望では、ポンドは21日発表の9月CPIを中心に、20日の雇用関連指標を見極める展開になると予想されている。英中銀ではインフレ圧力に警戒感があり、11月の利上げ観測が市場に意識されている。BOEチーフエコノミストの発言も、今後1年間の利上げ回数に対する市場の見方を左右する要因として挙げられている。
8月のCPIは前年比3.1%と前月の2.9%から上昇しており、9月のCPIが加速すればインフレ警戒が強まりポンド買い材料となり得る。一方、物価上昇の鈍化や雇用・賃金の減速が確認されれば、利上げ期待が過度に高まる局面は後退する可能性がある。23日には小売売上高やPMI速報値の発表も予定され、消費と企業活動の底堅さが確認される見通し。
加ドルは9月雇用統計の悪化を受け、9月CPIが焦点となる。9月の雇用者数は約6万8300人減少し失業率は6.5%へ上昇。BOCの金融政策観も揺れており、物価動向が次の焦点になる。9月CPIは総合で前年比3.2%、コア指標の伸びも一部で加速する見通し。CPIが予想を上回れば利上げ観測が持ち直し加ドルを支える可能性がある一方、物価伸びが鈍化すれば景気減速への懸念が強まり加ドル売りにつながりやすい。
また、米国との通商摩擦も加ドルの重しとなる。関税の不透明感が長引けばカナダの輸出や雇用に影響が出る可能性がある一方、原油価格の上昇は資源輸出国のカナダには支援材料となる。ただし原油高が国内物価を押し上げると金融政策判断を複雑化する面もある。来週はCPIを通じてBOCの政策見通しを探りつつ、米加通商協議や原油相場の動向に左右される展開を想定している。