22日の東京株式市場で日経平均は大幅に反落し、終値は前日比1713円安の62,907円となった。AI・半導体関連株の下落が重荷となり、レンジ相場継続の兆候も伝えられた。
東京株式市場は大幅に下落し、日経平均は終値で前日比1713円安の62,907円となった。寄り付きは一時プラス圏に浮上したものの、上値は重く結局一日を通じて下げが続いた。
AI・半導体関連株が売られた一方、ソフトウェア関連や内需・ディフェンシブ系は比較的堅調に推移した。PH Pの重大欠陥報道を受けたサイバーセキュリティ関連株は総じて上昇した。
市場ではCTA（商品投資顧問業者）の主因説が取り沙汰され、順張りの機械売買でAI・半導体の戻りの鈍さを受けてエクスポージャーを減らした可能性が指摘された。中東情勢悪化要因も相場の重荷となり、原油コストの上昇が警戒された。
国内外の今後の動向として、米国市場の動向やSOXの推移、さらなる決算発表や国内の物価指標の公表などが市場の焦点となる見通し。