リクルートホールディングス（リクルートHD）がAI関連の需要拡大を追い風に、求人件数の減少にもかかわらず増収増益を達成したと報じられた。主要子会社Indeedを含むHRテクノロジー事業が好調を牽引している。新規予想も上方修正され、今後の業績動向に注目が集まる。
ニュースウィーク日本版は、リクルートホールディングスがAI革命の進展により労働市場の変化が進む中、求人件数が減っても売上と利益を拡大したと伝える。今期の第1四半期における売上収益は前年同期比で18.9％増の1兆453億円、営業利益は66.1％増の2554億円となり、通期の営業利益予想も7870億円から9450億円へ上方修正された。
アメリカのIndeedを中心とするHRテクノロジー事業が成長を牽引し、求人件数が前年同期比で約4％減少した一方、売上収益は約30％増、求人1件あたりの売上収益US ARPJも35％増と報じられる。単価の上昇と顧客数の拡大が、増収増益の要因として挙げられている。
Indeedは単なる求人掲載サイトを超え、AIを用いた採用活動の効率化を提供するサービスへと進化しており、企業は1つの求人で効果を検証し、他の求人にも適用するケースが見られると説明される。記事はこのトレンドを背景にリクルートHDの業績好調を紹介している。