ドル円の長期トレンド転換の歴史を振り返り、日米脱リフレ発言が円安トレンドの終結に結びつくかを、過去のイベントと日本要因の影響から検討します。
第二次世界大戦後の国際通貨体制下で、ドルは1949年以降360円の固定相場が続きました。しかし、1971年のニクソン・ショックをきっかけに変動相場へ移行し、同年末には308円の固定相場に回帰した後、1973年には完全な変動相場へ移行しました。
1970年代から1990年代後半までには石油危機や日本の経常・貿易黒字、米国の経済・通貨政策、国際的通貨協調などがトレンド転換の主な契機として挙げられ、世界的資本移動が小さかった時代には米中心の合意がドル円の方向性を左右しました。
1990年代後半から2010年代前半には金融危機や米国の金融政策が大きく影響しました。危機は地域的リスクとして広がりやすくなる一方で、資本移動の拡大によりドル円の動向はより複雑化していきました。日本の金融・財政政策要因も相場に影響する場面が増えました。
2010年代以降は日本要因の影響が強まる一方、日米の脱リフレ発言による円安トレンドの転換可能性が議論されています。脱リフレ発言だけでなく、追加的な要素が転換の決定打になる可能性が指摘されています。