16日の東京市場で日経平均は反落し、後場は前日比約1041円安で始まった。半導体関連株の売りが重しとなり、エヌビディア決算を控え様子見ムードが広がった。
16日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、後場の取引は前営業日比1041円08銭安の6万0101円27銭で始まった。前場の終値も959円85銭安の6万0182円50銭と軟調だった。
TOPIXは17.49ポイント安の3924.08で前場を終え、プライム市場の値下がり銘柄と値上がり銘柄の比率はほぼ拮抗したが、出来高は11億5659万株、売買代金は4兆0115億円に達した。業種別には非鉄金属・電気機器・ガラス・土石製品が下落する一方、小売・水産・農林・その他製品は上昇した。
相場を押し下げたのは半導体関連株で、SOX指数の下落の流れを受けてアドバンテスや東京エレクトロンなどに売りが先行した。市場関係者は新材料の出現はまだないとの声がある一方、エヌビディア決算発表を控え関連株には手が出しにくいとの見方を示している。
寄り付きは日経平均が一時上昇して始まったものの、半導体株の売りがその後急速に広がり、下げ幅が一時700円を超えた。決算発表後の値動きが今後の焦点となる見通しで、エヌビディアの決算内容次第で半導体関連株の動向が再び左右される可能性がある。