8日、日本株の日経平均は3営業日ぶりの反落となり、終値は65,269.33円。前日比1,130.51円安、-1.70%。寄り付きは65,844円、午後は円高と原油高の重荷で下げ足を速めた。
8日の日経平均は前日比で大きく沈み、終値は65,269.33円となり、3営業日ぶりの反落を示した。寄り付きは65,844円で始まり、その後は上値の重い展開が続いて午前中の高値は66,792円、午後には66,664円を挟んで下げが進んだ。
中東情勢の悪化懸念と原油価格の上昇を背景に売りが広がり、日経平均は大引けにかけて下落幅を拡大した。大型株では村田製作所やTDK、イビデン、住友電機が軒並み下落した一方、ソフトバンクグループが上昇した。
米国市場では主要3指数が下落。一方でエネルギー関連の動きが注目され、セクター別ではヘルスケア・金融・素材が下げ、エネルギー・不動産が上昇。個別銘柄ではイーライリリーやNVIDIA、AMDなどが下落、インテル・テスラ・ブロードコムなどは上昇した。
中東情勢の激化を背景に原油価格の上昇が続くとの見方が示された。サウジアラビアの関連施設への攻撃が報じられ、米軍の対応や国際市場の警戒感が高まっている。