9月4日の東京市場は日経平均が248円高で寄り付いた。米株高の流れを受けつつ、円高と中東リスクが重荷となる状況が見られた。今後は米雇用統計の結果や原油動向に市場の焦点が移る可能性がある。
日経平均は9月4日の取引を寄付きで反発し、前日比248円高で始まった。前日の米国市場で主要株価指数が上昇した流れを受け、買いが先行した。
寄り付き後はもみ合いの展開となり、米国市場ではダウ工業株30種平均が1.18%高、ナスダック総合指数が1.40%高と堅調だった一方、SOX指数の上昇は0.11%にとどまった。半導体関連株への投資姿勢は慎重さを増した。
外国為替市場では円相場が1ドル=155円台半ばへ円高・ドル安に振れ、輸出関連企業の収益環境に対する警戒感から買い控えの動きも出た。加えて、イラン情勢の不透明感と原油先物価格の高止まりが投資家心理の重しとなった。
市場では8月の米雇用統計の発表を見極めたいとの声がありつつも、AI関連株の上昇が相場をけん引する可能性が指摘された。日経平均の今後のレンジは6万4000円から6万4800円との観測が出ている。