日経平均は10月の安値圏から反発が見られるものの、11月相場でも乱高下が想定される。新TOPIXの算出開始や信用買い残高の水準など、局面を左右する要因に注目が集まる。
日経平均株価は調整基調が続く中、10月23日に6万1462円の安値を付け、一時は1445円安まで売られたが、終値は214円安の6万2693円で引けた。日足はくり足を描き、長い下ヒゲは200日移動平均線まで伸びた。一方、短期テクニカル指標の多くは底値圏を示唆していた。
その後、日経平均は29日まで3日続伸した。10月6日高値7万0798円から23日安値6万1462円までの急落幅は9336円（13.1％）に達し、3分の1戻しや半値戻しを目指す可能性が指摘されている。
日足チャートは25日・75日線や支持線を割り込み、陰転・下放れを示唆。反発はアヤ戻しで、6万6000円付近の節目が今後のポイントとなる可能性がある。
信用取引の買い残高は2週連続で減少したものの、依然高水準の6兆5340億円で、評価損益率はマイナス13.50％に悪化。新TOPIXの算出開始（10月30日）により日経平均の節突破があるかどうかが焦点となっている。
新TOPIXの算出開始に伴い、日経平均の節突破が見られる可能性がある一方、11月に入り米国中間選挙（3日）が控え、米中韓市場の動向次第で乱高下が継続するとの見方もある。