10日の東京株式市場は弱い動きが継続する見込みで、米国市場の金利上昇の影響と半導体株の動向が日経平均の推移を左右する可能性がある。
10日の東京株式は、前日の終値から見て弱含みが予想される。具体的には、終値は6万5142円78銭とされ、予想レンジは6万3900円から6万4500円と提示されている。海外市場で金利の上昇が嫌気された流れを受け、東京市場でも売りが先行する見通しだ。
ただし半導体関連は底堅さを維持しており、SOXの動きや韓国総合株価指数の動向次第で日経平均を下支えする可能性がある。為替は1ドル153円台半ば、1ユーロ178円台半ばとやや円安方向で推移する見通しとされ、ADRの円換算値は住友化学・ENEOS・三井金属などが9日の東京終値に比べ安い。
シカゴ日経平均先物の円建て清算値は9日の大阪取引所清算値比1085円安の6万4175円だった。国内の経済指標では、対外対内証券売買契約の週間データと積水ハウスの決算発表が予定されているほか、米国ではPPIや新規失業保険申請件数、中古住宅販売件数の発表が控える。
関連情報として、米国株式市場の動向や商品市場の動き、ADRの展開などが随時報じられており、今日の投資判断は自己責任でとされている。