日米の有識者会合で日本をインド太平洋のドローン生産拠点にすべきとの提言が伝えられたことを背景に、テラドローンやKOA、メディパルなどが大きく値を上げた。KOAは今期業績予想の上方修正と配当増額を発表、メディパルは自社株買いの実施を公表している。
テラドローンは3日ぶりの反発となり、日米の有識者会合でグラス駐日米大使が日本をインド太平洋地域のドローン生産拠点にすべきだと提唱したと日本経済新聞電子版が報じたことを受け、ドローン関連株の物色が一部で強まっている。
KOAは前週末の発表で27年3月期の連結業績予想を売上高873億円→915億円、営業利益53億6000万円→83億1000万円へ上方修正し、配当予想も63円→78円へ引き上げたことが材料視されている。
メディパルホールディングスは5日連続の上昇で年初来高値を更新、最終利益を430億円→530億円へ上方修正したことに加え自社株買いを実施する方針を発表したことが好感された。
市場では他にも三井海洋開発や東洋エンジニアリング、レアアース関連銘柄の動きが観察され、原油相場の上昇を背景に石油関連株の物色が見られる。