ゲオ、社名変更でも「レンタルはやめない」。リユース最大手でも常に「危機感」

ゲオHDは社名変更を発表し、セカンドストリートを中心とするリユース事業をグループの主軸に据える方針を示した。レンタル事業は今後も継続する見通しだが、社名の変更理由にはブランド混乱の懸念が含まれているとしている。

リユース事業は全体売上の6割超を占め、セカンドストリート以外にもOKURAなどを展開。海外の拡大も進み、リユース関連の成長が稼ぎ頭になっていることが背景にある。

新社名の下、リユース事業を更に強化することで2035年度までに売上高1兆円を達成する目標を掲げた。出店戦略を加速させ、国内外で計画伸長を進める方針を示している。

出店計画としてグループ全体で5000店舗体制を掲げ、国内は2028年度までに1000店舗、海外は2035年度までに1000店舗の展開を目指す。