工作機械受注「年2兆円」時代に監視すべき20社｜本命メーカーから商社・部品・測定機器まで一気に網羅

2026年9月の工作機械受注額は2,232億円となり前年同月比60.4%増で史上最高を記録した。11月公表の10月速報値は2,044億円、前年同月比は42.5%増となり、16カ月連続のプラスを確保している。1〜9月の累計に10月分を加えると年初来の受注は約1兆8,700億円に達し、日工会は年初の見通し1兆7,000億円を2兆円へ引き上げた。残り2カ月で約1,300億円を積み上げれば過去最高を超える見通しだ。

受注は自動車以外の分野が牽引しており、データセンター予備電源・冷却関連、半導体製造装置、発電設備、航空・宇宙・防衛分野が主力となっている。地域では中国向けと北米向けの受注がそれぞれ史上最高額を更新。ファナックのFA部門を含む制御装置・部品の需要も強い。

本稿ではサプライチェーンを「本命メーカー」「頭脳と目（CNC・測定）」「部品・工具」「商社」の4層に分け、東証上場の20社を厳選している。決算発表の数値を2026年11月12日夜時点の情報で読み解き、受注の波がどこから届き、どこで利益に変わるかを整理している。

主な事例として本命メーカーの動きを見ると、DMG森精機は2026年12月期第3四半期累計の連結受注額が5,220億円（前年同期比36.7%増）、9月末の受注残高は3,280億円と過去最高水準を更新。一方、オークマは7〜9月期の受注が前年同期比約5割増の862億円、通期受注予想を3,100億円へ引き上げる一方で、生産制約により株価動向が重い局面を迎えた。

この好況下でも利益創出には部材納期・生産能力・価格転嫁力の三点が鍵となる。受注残が売上へ変わるタイミングや、部材調達力、価格転嫁力が企業の明暗を分けるとされ、今後の決算動向に注目が集まる。