26日の東京市場で日経平均は371.12円高の6万6227.55円で前場を終え、寄り付き後の売りを原油安と米長期金利の低下が買い戻しで上回った。
26日の東京株式市場で日経平均株価は前場に371.12円高の6万6227.55円で取引を終えた。寄り付きは251.94円安の6万5604.49円と反落して始まったが、原油先物の下落と米長期金利の低下を背景に売り一巡後は買い戻しが優勢となりプラス圏へ浮上した。出来高は概算で8億7528万株だった。
米国市場は前日上昇しており、ダウ平均は160.24ドル高、ナスダックは171.11ポイント高で終了。原油安を背景に寄り付き後に再度上昇する場面があり、金利低下が相場を支えた。日経市場では半導体関連銘柄に売りが先行した後、海外市場の動きと原油安・金利低下の影響で買い戻しが進んだ。
個別では上昇寄与トップがアドバンテスト、2位がソフトバンクグループで、医薬品や金融株の上げが指数を押し上げた。一方、東京エレクトロンなど半導体関連銘柄の下落が目立ち、業種別では証券・銀行が上昇する一方、海運・石油関連が下落した。為替はドル・円が軟調、WTI原油は80ドル台前半へ下落した。
今後の注目は米エヌビディアの決算とジャクソンホール会議でのFRB関係の発言で、日経は75日移動平均線の上限が近い水準にあり短期的な上値余地は限られるとの見方もある。37銘柄超が後場で動意づく可能性があり、原油先物と米長期金利の動向が引き続き焦点となる。