マイクロンテクノロジーが過去最高の決算を発表。売上高は542.3億ドル、GAAP粗利益率は86.8%で、増産投資と価格上昇が利益を押し上げた。翌期見通しは600～630億ドルの売上高見込みと高粗利率を示すが、在庫・費用の反映や長期契約の条件には留意が必要。
マイクロンは2026年度第4四半期決算で売上高542.3億ドル、前年同期比約4.8倍、純利益377.0億ドルを計上した。GAAP粗利益率は86.8%に達し、出荷増加と価格上昇が利益の伸びを支えた。決算期間は14週間で、前期・前年同期の比較には営業日数の影響もある。
データセンター向け売上が全社の約63%を占め、クラウドメモリー(CMBU)とコアデータセンター(CDBU)が大半を構成。HBMを含む高度メモリの増産が売上を押し上げた一方、HBMの粗利益率は通常DRAMを下回るため、部門別の利益寄与は製品構成で変動すると説明されている。
長期契約(SCA)は26件と拡充し、2030年までの売上高の35%超をカバー。価格条件は下限上限を設定したものが多く、固定価格だけでなく市場環境に応じた交渉が残る。決算資料では在庫を通じた費用反映が粗利益率に影響する点が指摘された。
2027年度の投資計画は合計で大規模。米国・台湾・日本の新工場・拡張計画が示され、初期生産開始時期が段階的にずれ込む見通し。補助金控除後の設備投資額とフリーキャッシュフローの関係、顧客預託金の取扱いが資金回収の課題として挙げられている。