11日の東京株式市場は大幅に反落し、日経平均は終値で60,011円34銭と約1カ月ぶりの安値を付けた。中東情勢の悪化で原油高が進み、景気減速への警戒感から売りが先行した。
11日の東京株式市場の日経平均株価は大幅に反落し、前日比1259円61銭安の60,011円34銭で引けた。下げ幅は一時2000円を超え、約1カ月ぶりの安値水準となった。TO PＩＸは26.28ポイント安の4,028.30となり、出来高は23億7251万株だった。
売りの背景には中東情勢の悪化による米原油先物の上昇があり、原油高がインフレ圧力を強め景気の減速を警戒する動きが広がった。長期金利の上昇や前日の米国株安も市場全体を押し下げた。
半導体検査装置大手のアドバンテストやAI関連企業への出資を手掛けるソフトバンクグループといった、相場全体に大きな影響を与えるハイテク銘柄の一部が大幅安となった。
今回の下落は原油高とともに、景気鈍化懸念の再燃が要因として挙げられ、銘柄を問わず売りが広がる展開となった。