9日午前の東京株式市場で日経平均は反発し、午前終値は前週末比1976円57銭高の5万9411円34銭となった。米株高の流れを背景にAI・半導体株を中心に幅広い銘柄へ買いが波及した。
9日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、終値は前週末比で1976円57銭高(3.44%)の5万9411円34銭だった。前引け時点では日経平均の上げ幅が一時2000円を超える場面もあった。
前週の米市場ではダウが下落した一方、ナスダック総合株価指数は上昇しており、AI規制に前向きとされる民主党の動きやデータセンター建設の懸念緩和がAI関連銘柄の買い戻しを促した。
国内市場では東証プライム市場の値上がり銘柄数が1483と全体の95%を占め、AI・半導体関連をはじめとする銘柄群の買いが広がった。個別にはアドテストや東エレク、フジクラが高く、レーザーテックやディスコも上昇、ファストリ・リクルート・トヨタの買いも目立った。一方、ソフトバンクグループや三井不動産は安く、ロシア関連の情報を受けJTが売り気配となった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で4兆2035億円、売買高は約13億3023万株だった。 TOPIXは反発し前引けは3834.83ポイント(3.42%高)、JPXプライム150指数も反発した。市場関係者の中には、AIバブルへの警戒感と割安感の間で見方が分かれるとの声があり、今後の展開に注意が必要との見方もあった。