【F1】「23歳がボリュームゾーン」となった日本グランプリ、日本企業ゼロという空白と機会損失（松永裕司） - エキスパート

鈴鹿サーキットで開催されたホンダ・レーシング&鈴鹿サーキット・ビジネスカンファレンスで、ホンダモビリティランドの上甲哲洋部長がF1日本グランプリを軸としたモータースポーツビジネスの可能性を語った。20世紀のブーム像とは異なる、若くグローバルで価値の高いコンテンツとしてのF1の姿が示された。

日本国内の動向として、F1の視聴者・来場者は若年層へと広がり、2026年の来場者は3日間で約31万5000人、決勝は13万人に達した。海外からの来場比率は33%と高く、特に台湾からの伸びが目立つ。来場者の年齢分布では23歳が頂点となり、推し活感覚での応援が広がっている。

企業価値という観点では、アメックスやAWSがF1のデータ通信・クラウド活用の実例として挙げられ、5Gやデータ活用の実証機会としての側面も指摘された。パドッククラブの費用は1人3日間で110万円と高額で、重要顧客との関係構築の場として利用されている。国内の実証例としては日本国内での5GSA実証やアメックスの会員 activations などが紹介された。

日本企業の参入は現状「空白地帯」とされ、グローバルパートナー約20社の中に日本企業は1社もないとされる。鈴鹿サーキットはファウンディングパートナーとイベントサポーターの2プログラムで日本企業の参入余地を拡大しようとしている。