3連休明けの日経平均は一時1500円超安となり、取引開始後も下げ幅を拡大。米市場の下落と中東情勢の警戒感、原油先物上昇の影響が売り材料として挙げられている。
3連休明けの日経平均株価は値下がりし、取引開始時点で約400円超の下落から始まり、その後も下げ幅を拡大して一時は1500円を超える大幅安を記録した。日経平均は6万7000円台を一時付け、取引時間中として約2週間ぶりの水準へ落ち込んだ。
市場では半導体関連株を中心に売りが広がった。東京エレクトロンやアドバンテストなどの銘柄が下げ、米国市場のAI半導体銘柄指数の下落の流れを受けた動きが東京市場にも波及した。
背景として、週末に伝えられた中東情勢の緊張と、それに伴う原油先物の高止まりが投資家心理を抑制したとの指摘がある。市場関係者は原油上昇が売り圧力の一因とみている。
今後の展開については、続報次第で動きが変わる可能性があるとして、取引動向に注目が集まっている。