日経平均株価は午前の取引で反落。前週末比約959円安となり、主要AI・半導体関連株の売りや米市場動向の影響が重しとなった。
16日午前の東京株式市場で日経平均株価は反落し、午前終値は前週末比959円85銭安の6万182円50銭となった。米国株で半導体関連株が売られた流れを受け、日本市場でもAI・半導体関連株が売られ日経平均を押し下げた。
AI関連株の調整で投資家のリスク許容度が低下するなか、午前はアドテスト東エレクトロンソフトバンクグループの3銘柄が日経平均を1000円超押し下げた場面があった。日経平均の下げ幅は一時1000円を超え、6万円の大台割れが迫る場面も見られた。
内閣府が発表した7〜9月期の実質GDP速報値は年率0.1%減と成長を示さず、個人消費の落ち込みが要因とされたが、株式相場を方向づける材料とはならなかった。TOPIXは反落し、前引けは0.44%安の3924.08、JPXプライム150は続落で前場を終えた。
日経QUICKニュースが伝える銘柄動向では、イビデンやレーザーテックTDKが下落する一方、ファストリやKDDI、コナミGが上昇した。前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で4兆円超、売買高は約11億株で、値下がり銘柄数は全体の約48%だった。