商船三井はFY2026第1四半期決算で経常利益を2,250億円へ800億円上方修正。ホルムズ海峡封鎖による代替貿易の拡大がトンマイルを押し上げ、通期見通しも大幅に改善した。
商船三井は2026年度第1四半期の決算説明会で、ホルムズ海峡の航路制約が逆に追い風となり、代替トレードの活発化により船腹需給が逼迫したことが業績の押し上げ要因だったと説明した。経常利益は521億円、当期純利益は610億円で、通期の経常利益を2,250億円、当期純利益を2,400億円とそれぞれ上方修正した。燃料費の影響を想定していたが、代替トレードの拡大で指標が改善したとCFOが説明した。
セグメント別ではドライバルク・エネルギー・ケミカルロジスティクスが大きく寄与し、特にドライバルクは前期比で大幅増益となり、ケミカルロジスティクスは新設セグメントながら通期予想を上方修正した。エネルギー分野は一過性の利益剥落を除けば通期予想を引き上げ、北米・南米への代替調達でトンマイルが増えたことが追い風となった。製品輸送ではONEの寄与で見通しを上方修正した一方、燃料コストのリスクには注意を払う。
株主還元と財務基盤では、累進配当205円を維持しつつ総還元性向40%を目安に自己株式取得を機動的に検討する方針を示した。財務基盤は総資産6兆2,000億円超、自己資本2兆9,700億円超、自己資本比率48%と堅調で、長期契約・LNG船・アンモニア船の新造船投資計画も着実に進捗している。ウェルビーイングライフは減速を見込み、クルーズ事業の集客遅れが影響しているが、オフィス賃貸の賃料上振れなどの要因もある。