国内株式市場見通し：TSMCなどの半導体決算、米CPIなどに関心が向かう

今週の日経平均は前週末比で721.46円高の69030.92円で取引を終え、7月6日以来となる7万円台回復を観測した。週初は買いが先行したものの、急ピッチの上昇に対する警戒感や長期金利の動向、AI・半導体関連の利益確定の動きが週後半の上昇を抑えた。終盤には米ハイテク株の動向や円安も手掛かりとなったが、結局伸び悩む展開となった。

米国市場ではダウが3桁の上昇となる場面もあった一方、長期金利の動向には引き続き警戒感が残り、米国の小売売上高やCPIなどの指標が今後の市場の材料として意識される。来週は特に10年債利回りの動向が注目され、CPIが市場想定を上回れば金利上昇リスクが再燃する可能性があるが、想定内にとどまれば市場にはポジティブに作用するとの見方もある。