5日の東京株式市場で日経平均は寄付き196円10銭高の6万2384円73銭と反発して始まった。米株高と原油急落の支えが見られる一方、AI・半導体株の重荷感が残る展開となった。
日経平均は寄付きで前日比196円10銭高の水準をつけ、6万2384円73銭で取引を開始した。米国市場の主要3指数が前日に上昇した流れを引き継ぎ、買いが先行した。
市場の支援材料として、米中間選挙結果を織り込みつつ米株式市場の堅調さと、中東情勢緊張緩和への見方から原油価格が急落したことが挙げられる。原油安は企業収益や家計の負担軽減に寄与するとの見方が広がっている。
主力銘柄ではトヨタ自動車が急伸し、ソニーグループとファーストリテイリングは買い気配で推移した。一方、AI・半導体関連株は急落し、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、アドバンテストの3銘柄が相場を押し下げる場面があった。
前日の取引ではAI・半導体関連3銘柄だけで日経平均を約1241円押し下げる場面があり、銘柄次第で指数の値動きが大きく振れる構図が続いている。今後はAI・半導体株の戻りとマクロ指標の動向に注目が集まる。
海外要因として米ADP雇用統計やISMサービス業景況指数の発表を控え、国内企業の決算発表も相場に影響を及ぼす可能性がある。