来週のドル円は159円台での膠着が続く見込み。G20財務相・中央銀行会議と米雇用統計が焦点となり、介入後の160円方向を巡る反応が注目される。
今週のドル円は159円台を中心に方向感が乏しく推移した。米7月PCEデフレーターの伸びがある中でもドル円は160円に届かず、日銀副総裁のリスク警戒や東京都区部CPIの上昇は円安材料として作用しつつも、介入後の水準を完全には突破できなかった。
来週のドル円予想レンジは157.50〜160.80円とされ、最大の焦点はG20財務相・中央銀行総裁会議と米雇用統計になる。8月31日〜9月1日の会議では日米の協調介入後の対応や新たな円安対策の可能性が市場の思惑を呼ぶ。一方、米雇用統計次第でFRBの利上げ観測が強まれば160円方向へ振れやすいと見られる。
技術的には日足ベースで159.43円の25日移動平均と160.00円の100日移動平均を上抜けられるかが上値の要点。下値は158.42円の200日移動平均が重要な支持線となり、これを割れば157円台へ調整する可能性がある。RSIは中立圏のままで、来週はこの分岐点を中心に動きが分岐しそうだ。
来週の重要イベント・指標としてG20、日銀要人の発言、米雇用統計が挙げられる。特に米雇用の強弱次第でドル高・円安の粘着性が再燃するかが注目され、JOLTSやADP、ISM景況指数などの前哨データも警戒材料として意識される。