東証スタンダード上場のPEGASUSが新中期計画で「DOE6%以上の原則配当」を宣言。配当予想80円・利回り約14%を示し、発表直後に株価がストップ高となった。
10月30日、東証スタンダード上場のPEGASUSは、2027〜2029年度の新中期計画で DOE6%以上の配当方針を打ち出した。これに合わせ今期の年間配当予想は80円とし、予想配当利回りは約14%になるとされた。発表直後の株価は573円でストップ高をつけ、夜にはPTSで673円をつけた。PBRは0.4倍弱、自己資本比率は70%超という条件を満たしており、株式市場での反応が大きくなっている。
制度面の追い風として金融庁と東証が公表したコーポレートガバナンス・コードの改訂が挙げられる。現預金などを成長投資へ活用できているかを取締役会が検証する指針が追加され、上場企業は2027年7月までに対応報告書が求められる見通しだ。来春の本決算や新中計は資本の使い道を説明する機会になる。
本記事はPEGASUS以外にも「DOE6%」を前提とした還元余力の強い銘柄を中心に20銘柄を選定したとされる。対象は東証スタンダード上場・PBR0.5倍以下・自己資本比率70%超の3条件を満たす銘柄で、DOEの試算利回りを6%÷PBRで示す方針である。この記事では検証銘柄のうち、具体例として昭和パックスと日亜鋼業の現状が紹介される。