11日の東京市場で日経平均は一時6万3000円台を割り込み、下げ幅は2000円を超えた。原油高と米国金利の上昇が投資心理の重荷となった。
11日の東京株式市場で日経平均株価は一時6万3000円台を割る下落を見せ、前日比で2000円を超える下げとなった。原油先物の上昇を受け、WTIの期近物が一時104ドル台に達し、資源を多く輸入する日本経済への懸念が売り材料になった。
米債市場で長期金利の指標となる10年物国債利回りは4.9%台へ上昇。債券価格が下落する中、株式の割高感が強まり、株式市場の売り圧力を高めた。
日経平均は終値ベースで7月下旬以来およそ1カ月半ぶりの安値圏へ。半導体関連株の多くが売られ、アドバンテスト、東京エレクトロン、キオクシアホールディングスなどが大幅に下落した。
東証プライム市場では8割超の銘柄が前日比で下落する全面安の展開となった。原油高と金利上昇を受け、投資家のリスク回避姿勢が強まったとの見方が広がった。