東京株式市場は15日の取引で日経平均が一時3600円超安と大幅安となり、半導体関連株の下落が続く一方、低バリュー株へ資金が移っている。FRBの利上げ観測が高まる中、AI関連銘柄の財務悪化懸念も影響しているとの声がある。
13時49分時点で日経平均株価は前日比3600円超安まで下落。半導体関連株が軒並み値下がりし、国内の運用会社は全面安には至っていないと見ている。市場関係者は金利上昇が高まる状況の中、金利敏感な高PER銘柄から医薬品などの低バリュエーション銘柄へ資金が移っていると指摘した。
後場寄りには日経平均が6万4358円73銭で始まり、世界的な株売りの流れと米先物の下落が影響。東証株価指数TOPIXは約103ポイント安となり、約1カ月ぶりに4000ポイントを割り込んだ。
午前の終値は日経平均が前日比3255円23銭安の6万4489円06銭となり、TOPIXは3993.50。出来高は約12億株、売買代金は約4兆5350億円。業種別では非鉄金属・電機機器・ガラス・土石製品が下落、医薬品・小売・パルプ・紙は上昇。
米半導体株安を受け、日経平均は寄り付きから大幅に下落。アドバンテス、ソフトバンクG、東エレクの3銘柄で日経平均を約1800円程度押し下げている。後場も半導体関連の売りが続く見通し。