半導体株高を背景に日経平均は上昇したが、海外の短期筋による利益確定売りの動きが今後の市場動向の焦点として挙げられている。
米国株式市場では10月初旬にNYダウが小幅反発し、FRBの早期利上げ観測の後退や長期金利の動向が株式市場を支えた。一方で10月2日には雇用統計の発表を控え、買いが手控えられる場面もあった。原油価格の動向も市場心理に影響を与え、WTI先物は一時高水準へと動いた。
日本市場では半導体株の堅調さを背景に日経平均が10月1日に大きく上昇して終えたが、翌日には利益確定売りが広がり日経平均は反落。AI・半導体関連銘柄が寄与したものの、総じて広範囲の銘柄に買いが入ったとは限らず、銘柄間で動きの差が顕著だった。TOPIXやJPXプライム指数の動きも交錯した。
日経平均は10月2日に大幅下落となり、原油上昇や米国雇用統計の結果を見極めたいとのムードが強まった。寄与上位銘柄は一部で半導体関連が支えとなったが、ソフトバンクＧなど一部銘柄の下落も目立ち、全体としては賃借の高まりと売り圧力が混在した。
米国市場の波及とともに中国・日本市場の動向も注目喚起。上海市場は祝日で休場、米中のエネルギー・製品市場の動向が市場心理に影響を与えたほか、日本市場では日経平均の戻り相場が長続きせず、海外短期筋による利益確定の動きが今後の焦点となる可能性がある。