21日の東京市場で日経平均は反落、午前は473円安の6万5743円06銭となり、ファーストリテイリングが下げを主導した。前日の米国市場の長期金利上昇と原油高を背景に寄り付きから売りが先行し、午前の終値は6万6008円45銭だった。
21日の東京株式市場で日経平均は反落した。午前11時時点で前日比473円73銭安の6万5743円06銭で推移し、寄り付きは789円10銭安の6万5427円69銭と大きく下げて始まった後、米株先物の時間外取引で小幅に回復する場面もあったが戻りは鈍かった。午前の終値は6万6008円45銭で、前日比208円34銭安だった。
日経平均の下げを主導したのはファーストリテイリングで、275円95銭の押し下げ寄与度が大きかった。続いてソフトバンクグループ、リクルートホールディングス、信越化学工業、ファナックが続いた。一方、プラス寄与度トップはキオクシアで日経平均を40円13銭押し上げ、東京エレクトロンやKDDI、伊藤忠商事、京セラがこれに続いた。
東証プライム市場では値下がり銘柄数が887、値上がり銘柄数が594と下落優勢だった。前引け後の立会外バスケット取引は約999億円成立。午前の売買代金は約4兆0209億円、出来高は約9.95億株。
午後にかけて韓国KOSPIの堅調が半導体関連株の一部に買い戻しの動きをもたらし、東エレクトロンやキオクシアの上げが目立つ場面もあった。投資家の関心は米国金利と原油価格の推移、国内企業の業績動向、下値の限定性といった点に集まった。