日経平均は大幅反落、金利上昇と原油高で投資家心理悪化／相場概況(フィスコ)

前日10日の米国株式市場は続落しており、原油価格の上昇や長期金利の上昇観測が相場の重荷となった。日経平均は11日取引開始時点で994.13円安となり、前場にかけて下げ幅を拡大したが、後場はやや縮小した。終日軟調な推移となった。

大引けの日経平均は前日比1,259.61円安の64,011.34円。東証プライム市場の売買高は23億7,251万株、売買代金は8兆7,129億円だった。業種別には保険業・海運業・輸送用機器が上昇し、非鉄金属・電気機器・石油・石炭製品が下落した。

個別銘柄では京セラ、コナミＧ、バンナムＨＤ、豊田通商、ＫＤＤＩ、東京海上、第一三共、オリンパス、トヨタ、ホンダ、デンソー、スズキ、ＭＳ＆ＡＤ、任天堂、トレンドなどが上昇。

一方、アドバンテ、ソフトバンクＧ、東エレク、キオクシアHD、イビデン、フジクラ、リクルートHD、ファーストリテ、レーザーテク、ＴＤＫ、スクリン、村田製、住友鉱、ディスコ、ファナックなどが下落。イエメンの報道や長期金利の動きが投資家心理の悪化に拍車をかけた。