日経平均は反発、半導体株の買い戻し先行も後場に上げ幅縮小／相場概況

前日12日の米国株式市場は反落し、半導体株中心に売られた。エヌビディアのCEO解任報道などを受け、債券市場の混乱とFOMCをめぐる警戒感が広がり、終日戻りは鈍い展開となった。日経平均は13日寄り付きで前日比404.05円高の61,223.41円となり、寄り後はAI・半導体関連株の買い戻しが中心となって上げ幅を拡大した。

午後は前引けから上げ幅を縮小して始まり、韓国株の反落や半導体関連の利益確定売りが重荷となり、米物価指標発表を控えた様子見姿勢も影響して上値は重く推移。大引けの日経平均は前日比322.99円高の61,142.35円となり、売買高は25億4,092万株、売買代金は8兆4,082億円だった。

個別では上昇銘柄としてファーストリテ、アドバンテ、リクルートHD、東エレク、ベイカレント、トレンド、コナミG、バンナムHD、ソニーG、日東電工、セコム、三菱商事、ダイキン、SMC、任天堂などが挙げられ、下落銘柄にはソフトバンクG、テルモ、イビデン、フジクラ、キオクシアHD、信越化、豊田通商、TDK、メルカリ、京セラ、三菱重工業、三菱電、ニトリHD、住友電、スズキなどが含まれた。