非鉄大手8社の2026年度下期の地金生産計画が公表され、銅は3社増産、2社減産、1社が調整中とまだら模様。亜鉛・鉛・金・銀の動向や、主要工場の定期修繕の影響も併せて伝える。
非鉄大手8社の下期地金生産計画がまとまり、銅は6社中3社が前年同期比で増産、2社が減産、1社は調整中とされる。海外製錬会社との競争激化で銅精鉱処理減やリサイクル原料処理増の動きがある。
銅の中で最大手のパンパシフィック・カッパー(PPC)は交渉を含め検討段階とし、他の銅企業では住友金属鉱山が増産見通しを示した。住友は期初計画だが25年の東予工場の定期修繕反動で増産を見込む。
亜鉛は2社とも増産見通しで、三井金属は前倒しの大規模修繕の反動を加味して増産を見込む。鉛は東邦亜鉛など2社が増産を見込み、微増の見方もある。
金は7社中2社が増産、銀は8社中1社が増産見通しとされ、原料品位の影響が色濃く表れている。全体として原材料の供給体制の安定が求められている。