前日の米国株安とインフレ再燃への警戒を背景に、日経平均は続落した。寄りは買い先行も後場にはマイナス圏へ転落し、原油高と中東情勢の悪化、日銀の利上げ観測が重荷となった。
前日の米株式市場は続落となり、日本株は寄り付きで日経平均が前日比で下げて始まった。米株はハイテクを支えつつも総じてまちまちで、原油相場の上昇を受けて相場全体に警戒感が広がった。日経平均は65,087.22円で始まり、寄りは売りが先行した。
原油価格の上昇を背景に石油・資源関連株が買われる場面もあったが、買いは続かず、日中は上昇を一時回復する場面もあったものの、結局は買いが弱く推移した。中東情勢の悪化とインフレ再燃の警戒感が投資心理の重荷となり、指数は再び軟調へと推移した。
テクニカル面では25日移動平均線・75日移動平均線を下回って推移し、上値抵抗線として意識された状態が続いた。大引けでは日経平均は前日比−126.55円となり、終値は65,142.78円だった。東証プライムの売買高は23億29万株、売買代金は9兆2,303億円だった。
業種別では非鉄金属・石油・石炭製品・鉱業が上昇し、証券・商品先物取引・サービス・小売は下落。個別では上昇銘柄にソフトバンクGやTDKなどが挙げられ、下落銘柄にはファーストリテイリングや任天堂、キオクシアHD、テルモなどが含まれた。