日経平均は小反落、売り先行も次第に下げ幅縮小／相場概況(フィスコ)

前週末の米国市場は軟調で、FRBのウォーシュ議長講演を前にインフレ対処をめぐる見方が交錯した。市場は消費者信頼感の悪化やPMIの低調を受けて売りに転じ、日経平均は米国動向を見ながら小反落で取引を開始した。

日経平均の大引けは前日比93.63円安の66,311.93円。東証プライム市場の売買高は26億7,487万株、売買代金は9兆3,583億円で、上昇銘柄が56.6％、下落銘柄が40.7％だった。

個別では上昇銘柄としてファーストリテ、キオクシアＨＤ、リクルートＨＤ、フジクラ、ソフトバンクＧ、東エレク、イビデン、ＫＤＤＩ、ソニーＧ、ダイキン、京セラ、スズキ、富士フイルム、日東電、トヨタなどが挙げられた。一方、アドバンテ、ＴＤＫ、村田製、レーザーテック、中外薬、豊田通商、第一三共、ディスコ、住友鉱、テルモ、コナミＧ、オリンパス、住友不、三菱重、日立などが下落。

技術的には75日移動平均線を再び下回っており、同水準が上値抵抗線として意識された。米国の利上げ観測が市場の焦点となり、ハイテク株を中心とした売りが出たものの後場には買い戻しが広がり、下げ幅を縮小して取引を終えた。