前場の日本株は買い戻しの動きが優勢となり日経平均が64000円台を回復。米国市場の下落を受けた流れの中、個別銘柄の動きやセクター別の動向も伝えられた。
前日の米株式市場は大きく下落しており、ダウは152.09ドル安の52421.20ドル、ナスダックは146.63ポイント安の26186.41で取引を終えた。人工知能（AI）関連企業のCEOが過剰な開発の危険性を訴え、規制強化を政府に要請したことが関連銘柄の重荷となった。
日経平均は前場の取引を589.37円高の64082.36円で終え、寄り付き後は売りも先行したものの買い戻しが優勢となり前引けまでにプラス圏へ転じた。値がさ株を中心に上昇が広がり、引けにかけて64000円台を回復した。
個別銘柄ではソフトバンクＧ、リクルートHD、村田製作所、イビデン、キオクシアHD、太陽誘電、レーザーテクノロジー、アドバンテスト、TDK、東エレク、塩野義製薬などが上昇した。一方、ファーストリテイリング、豊田通商、コナミグループ、KDDI、ソニーグループ、ニトリＨＤ、バンナムＨＤ、三菱商事、伊藤忠商事などが下落した。
業種別では情報・通信業や医薬品が上昇する一方、証券・商品先物取引業や銀行業、石油・石炭製品などが下落した。後場は高値圏でのもみ合いが想定され、米国のAI関連動向や原油高、FOMCの利上げ警戒が引き続き市場の焦点となる見込み。