楽天証券経済研究所の窪田真之が、日本株の長期見通しとして日経平均は2032年に10万円、2029年には8万円と予想。EPS成長の要因は海外事業拡大、インフレ、自社株買いで年率6.7％の伸びを見込む。
日経平均の上昇を抑える要因として、四つの不安が挙げられている。中東危機の再燃、日米のインフレ・金利上昇懸念、トランプ政権下の関税不安の再燃、AI・半導体への過剰投資懸念が挙げられ、夏枯れの状態が続くとの見方が示されている。
長期予想として、日経平均は2029年8万円、2032年10万円まで上昇するとの見方が提示されている。グラフとデータは、1973年以降の年次推移と予想PERを比較して、現在の水準は妥当範囲内とされる。
日経平均の長期上昇を支える要因として、東証プライム市場の平均EPSが年率6.7％増加すると見込まれている。この成長は海外事業の利益拡大、インフレの定着、自社株買いの3つの要因によって推進されると説明されている。
EPSの増加ドライバーとして、海外展開の拡大、インフレによる収益改善、年間15兆円を超える自社株買いが株主価値を引き上げると予想され、これらが長期的な株価上昇の背景になると整理されている。