来週のドル円は、米国の指標動向と日銀の利上げ観測を材料に動く見込み。8月雇用統計の上振れ後も円高圧力が続く可能性があるとの見方が示されている。
ドル円は今週、前週のレンジ154.00〜158.00円を下抜け、一時152.89円まで下落した。8月の米雇用統計が市場予想を大きく上回ったにもかかわらず戻りが鈍く、日銀の追加利上げ観測と円キャリー取引の巻き戻しが円高を加速させた。
来週はFOMCがドルの下値を支えられるか、日銀会合で円買い材料が出尽くすかが焦点になる見込み。米長期金利の高水準と財政動向、内閣改造でのGPIF運用見直しなど、複数の材料が円相場に影響する可能性がある。
日銀とFRBの利上げ観測が市場の織り込みに影響しており、日銀の追加利上げペースが市場の反応次第では円高の継続要因となり得る。12月以降の利上げ見通しも含め、市場の期待感次第で円の動きは変動する見通し。
ドル円のテクニカル面では日足ベースで移動平均線を上回る状態が続く一方、下値は152.50円付近まで想定され、152円割れで下値が拡大する可能性がある。今後の主要レジスタンスとして155.75円前後、156.50〜156.65円が挙げられる。