来週のドル円相場は9月7日から11日までが焦点となり、米8月CPI・PPIと日本の4-6月期GDP改定値が材料となる。米指標が強ければドル買い、弱ければドル売りが進む可能性があり、日本ではGDPや賃金指標を背景に日銀の追加利上げ観測が強まるか注目される。
来週のドル円相場(9月7日〜11日)は、米8月CPI・PPIと日本の4-6月期GDP改定値が焦点となる。米インフレ指標が市場予想を上回ればドル買い、下回ればFRBの利上げ観測が後退してドル売りが進む可能性がある。日本ではGDPや賃金指標を受けて日銀の追加利上げ観測が強まるかにも注目される。
予想レンジは153円台後半〜159円台前半と見られている。7日には日本の景気先行指数CI、8日には7月勤労統計とGDP改定、9日には米MBA住宅ローン申請指数、10日には米PPIと新規失業保険申請、11日には日銀関連指標と米CPI・ミシガン指数の発表が予定されている。
米インフレ指標がFRBの利上げ観測を左右する可能性が高く、強い指標ならドルの反発要因となり得る。CPI・PPIが弱化すれば利上げ観測が後退し、ドル売りが進む展開が想定される。日本側ではGDP・賃金・企業物価が日銀の追加利上げを後押しするかが市場の材料になる見込み。
今週はFRBと日銀の動向がドル円の方向性を左右する重要ポイントとして挙げられている。米インフレ指標の結果次第で、来週のドル円は上値を抑える場合と反発する場合の双方が想定される。