東京株式市場は大引けで日経平均が前日比1259円61銭安の大幅反落。原油高と米金利の見通しを警戒する中、AI・半導体など主力株に売りが広がった。
11日の東京株式市場は日経平均株価が反落し、終値は前日比1259円61銭安の64011円34銭となった。売買高概算は23億7251万株、売買代金概算は8兆7129億円に達し、値上がり銘柄は約509、値下がり銘柄は約986、変わらずは58銘柄だった。
前日の米国市場で原油高と金利上昇を背景に主要指数が下落。WTI原油先物は1バレル100ドル台へ上昇し、東京市場でも原油高警戒が根強く、AI・半導体関連を中心に売りが膨らんだ。
個別ではキオクシアホールディングス、ソフトバンクグループ、アドバンテストが安く、太陽誘電、イビデン、古河電気工業が値を下げた。キーエンス、ファナック、三菱電機も軟調で、レゾナック・ホールディングス、SUMCOが売られた。
一方、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループ、東京海上ホールディングスといった金融株は堅調。INPEXや商船三井が上昇し、KDDI、丸紅、住友商事が買われた。来週には日米の金融政策決定会合を控え、今夜は米8月CPIの発表が予定されている。