原油高と米金利上昇を嫌気して東京株式市場は大幅反落。日経平均は前日比約1260円安で6万4000円台を割り込み、投資家心理の悪化が一因とみられる。
11日の東京株式市場は大幅反落となり、日経平均株価の終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭で取引を終えた。市場全体の売りが優勢となり、投資家のリスク回避志向が強まったことが背景として挙げられている。
主な要因として、原油先物の上昇が挙げられた。米国と中東諸国の対立を巡る懸念が高まり、原油市場の上昇圧力が継続するとの見方が投資家心理を冷やしたとの指摘がある。
加えて米金利の上昇も相場を押し下げる一因となった。金利上昇局面は長期的な資金調整を促し、株式市場への資金流入を抑制するとの見方が広がっている。
報道によれば、米イランの対立が長期化するとの見通しが原油市場の不透明感を高め、世界的なリスク回避ムードを強めたとの趣旨が伝えられている。