日本電技だけじゃない！データセンター×工場投資で受注が積み上がる“空調・設備サブコン”厳選20銘柄【2026年秋版】

国土交通省が公表した主要20社の2025年度受注総額は5兆2403億円で、前年度比19.4％増となった。特に空調・衛生を担う管工事の伸びが顕著で、データセンターと工場投資が受注を押し上げている。データセンター関連の投資として、マイクロソフトが2026年4月に4年間で1000億ドル規模のAIインフラ投資を表明しており、国内でのDC新設・増設が2030年までに計画されている。これらの動きにより、DC集積型のGX戦略地域認定や液冷対応の需要が高まると見られる。

DCと半導体工場の冷却・電力供給設備が工事の中核となり、空調計装を得意とするサブコンの競争力を左右している。大手5社が過去最高益を更新する一方で、資材費高騰や金利上昇の影響を受け、株価は年初来高値から約2割程度調整する局面も見られる。受注は「量より質」を重視する傾向が強まり、来期以降の業績動向を先取りして見極める動きが続く。

日本電技は空調計装の専業として売上高463億円（前期比7.7％増）、営業利益118億円（同29.6％増）と過去最高を更新。営業利益率は25.5％に達し高い収益性を示す。2026年4～6月の受注高は160億円で前年同期比30.8％増、繰越工事高は365億円へ積み上がった。今期は配当性向40％以上を目安とする累進配当に移行する方針で、56円の配当を予想している。

日比谷総合設備はDC関連の受注が急増し、2026年4～6月期の受注高が560億円、手持ち工事高は1413億円に達した。データセンター/情報が受注の大半を占め、NTTデータやIIJといった連携による冷却設備の検証・導入が進む。配当性向50％を目安とし、創業60周年記念配当を含む110円を予想している一方、DC案件への依存度の高さや下期偏重のリスクには留意が必要。